資料請求・見学会

INFORMATION

お知らせ&ブログ

ゼロエネルギー住宅(ZEH)

その他

お知らせ

■ZEHとは?

『省エネ』と『創エネ』の効果を組み合わせて「住まいの年間一次エネルギー消費量を正味(ネット)でゼロ以下にする住宅のことです。

1、住宅性能や設備機器により住まいの省エネ性を高め「使うエネルギーを減らし
2、使うエネルギーを太陽光発電などで「自家発電
3、家庭で必要なエネルギーを「自給自足」できる住まい。

経済産業省では、2030年までに新築注文住宅、その他住宅の過半数をZEH化するという目標を立てています。
ZEH住宅は未来の住宅ではなく人と環境を守る現在の住宅です。

ZEHの家を建てるには?

省エネ住宅とは?

家庭のエネルギー消費において、約30%を占めているのが暖冷房です。
省エネ性能の高い住宅とは、この暖冷房のエネルギー消費を抑えることのできる住宅です。
冬は、 室内の熱を逃がさない「断熱」
夏は、 室外から熱を侵入させない「日射遮蔽」
で少ない暖冷房エネルギーで快適に過ごすことができるようになります。

  • 部屋の中の暖かい空気が逃げず、部屋内や部屋間の室温がほぼ均一の家
  • 北側の風呂もトイレも寒くなく、結露もしない家

  • 室外からの熱気が入らずに涼しい家
  • 小型のエアコンでも良く効き、朝・夕は風通しの良い家

 ZEHは断熱性能に優れた住宅です。断熱性能が優れている住宅と健康との関連について多くの研究がなされています。
 断熱性能が優れている住宅においては、家中の温度差が小さくなり、結露やカビの発生を抑えると共に、室温の差による体への負担が小さくなるため、健康で快適に過ごすことができるとの研究成果が出ております。

経済産業省 資源エネルギー庁 ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に関する
情報公開について

■HAKUAIの断熱と省エネ

・高断熱性の断熱材

HAKUAIでは、水から生まれた人にも地球にも優しい“ダルトフォーム”断熱材を使用。現場で発泡させる硬質ウレタンフォーム断熱材は、住まいに必要不可欠な断熱効果を発揮します。

熱伝導率0.034 W/mk

※熱伝導率 = 移動する熱量

皆様、こんにちは!注文住宅の-HAKUAI-です。 今回は吹付断熱工事の施工に使用しているダルトフォームついて …記事を読む

皆様、こんにちは!注文住宅の-HAKUAI-です。 マイホームを建てるにあたって「夏の暑さ」や「冬の寒さ」を防 …記事を読む

・高断熱+高性能サッシ

「アルミ」の良さと「樹脂」の良さを融合した「ハイブリッド窓」Low-E複層ガラス。冬は暖かく熱は涼しい快適な暮らしをご提供いたします。

一般的複層ガラスLow-E複層ガラス
熱貫流率2.8 W/㎡k1.4 W/㎡k
日射熱取得率80%62%
紫外線カット率40%70%

※熱貫流率 = 熱の移動しやすさ
※日射熱取得率 = 外部から侵入する日射熱量

■アルミの良さと樹脂の良さを融合した「ハイブリット窓」 国内で現在主流となっている「アルミ」と、寒冷地で広く使 …記事を読む

ZEHのイメージ図

-メリット-

①年間暖房費がおトクに!
②ヒートショックを起こしにくい健康的な住まいに!

■耐久性について

耐震等級

等級3数百年に一度の地震 による力の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊しない程度。
等級2数百年に一度の地震 による力の1.25倍の力に対して倒壊、崩壊しない程度。
等級1数百年に一度の地震でも倒壊しない程度。

劣化対策等級

等級3構造躯体が3世代もつ程度の対策が講じられている。
等級2構造躯体が2世代もつ程度の対策が講じられている。
等級1建築基準法で定める通りの対策が講じられている。

・地盤改良

どんなに耐震性能の高い家を建てたとしても、それを支える地盤が弱ければ、地震の時にその上に建つ家が揺れたり歪んだり沈み込んでしまいます。そのため家を建てる前に地盤の調査を行い、必要に応じて地盤を強固にする為の地盤改良をします。

皆様、こんにちは!注文住宅の-HAKUAI-です。 今回は地盤改良ついてお伝えします。 地盤改良ってなに? ど …記事を読む

・シロアリ対策

皆様、こんにちは!注文住宅の-HAKUAI-です。 今回は地盤改良ついてお伝えします。 シロアリは予防が基本! …記事を読む

・基礎工事

日本は地震が多い国です。島国なので仕方がないことですが、日本で家を建てるにあたって地震対策はとても重要です。 …記事を読む

・剛床工法

前回の【基礎編】に引き続き、土台工事についてお伝えします。 【基礎編】を見たい方はコチラ 基礎工事が完了すると …記事を読む

・建物抑制装置

■安心の保証とアフターサポート

ZEH普及目標と実績

・2019年度実績報告

・2020年度実績報告